Gmail APIでできること
Gmail APIを利用すると、外部アプリケーションのAPIと組み合わせることで、受信したメールの情報を社内のツールと連携し、一元管理することができます。
例えば、カスタマーサポート部門では、問い合わせメールを自動的にデータベースに登録することで、担当者が最新の対応履歴を素早く確認でき、業務の効率化が期待できます。
また、Gmail APIを活用することで、特定の条件に一致したメールを検出し、自動で通知や処理を行うことが可能になります。
例えば、営業部が契約に関するメールを受信した際に、内容を自動抽出して社内の管理システムに登録し、関係者に通知を送ることで、対応の遅れ防止が見込めます。
特に、重要な取引や顧客対応に関するメールは、素早く社内で共有されることで、スムーズな意思決定や迅速な対応が期待できます。
さらに、Gmail APIを利用すると、受信したファイルを自動でクラウドストレージに保存し、整理することができます。
例えば、経理部門では、請求書が添付されたメールを受信すると、該当するフォルダに自動的に振り分けられ、手作業での整理の手間を削減できます。
これにより、ファイルの紛失リスクが軽減され、必要な資料の迅速な検索や共有が見込めます。
また、Gmail APIとカレンダーのAPIを組み合わせることで、スケジュール管理の自動化も実現できます。
例えば、人事部が面接の日程調整を行う際に、応募者からの希望日時がメールで送信されると、自動でカレンダーに予定を追加し、面接官や応募者にリマインド通知を送ることができます。これにより、スケジュール調整にかかる手間を大幅に削減し、面接の調整業務の効率化が期待できます。
他にも、Gmail APIを活用することで、メールの内容を解析し、他のシステムへデータを連携することも可能です。例えば、新入社員の入社手続きに関する情報がメールで送信された際に、自動で社内の人事データベースや給与計算システムに情報を登録するワークフローを構築できます。これにより、手作業によるデータ入力ミスを防ぎ、正確な情報管理を実現できます。
このようにGmail APIはメール管理の自動化、業務の効率化、データの精度向上、手作業の削減が見込め、Gmail APIを導入することで、企業の業務プロセスを最適化し、生産性の向上が期待できます。
Gmail APIの利用方法
今回はYoomというサービスを利用してノーコードでGmailを利用していきます。
[Yoomとは]
まずはじめにYoomの公式サイトにアクセスし、アカウント作成をお願いします。
既にアカウント登録済みの方はログインしてください。
Yoomのアカウント発行ページ
GmailをYoomと接続する方法
マイアプリ連携の設定
1)Yoomのアカウントにログインしたら、使用するアプリを登録します。
「マイアプリ」をクリックし、「新規接続」を選択してください。
2)Yoomで接続できるアプリ一覧が表示され、一番上の検索窓から今回使用する「Gmail」を検索していきます。
Gmailを選択したら、Googleアカウントでログインしてください。
3)登録ができるとマイアプリにアイコンが表示されます。
登録したアプリのアイコンが表示されたか確認してください。
これでGmail APIをYoomから利用することが可能になりました!
Yoomのテンプレートを利用してGmail APIをつかいこなそう!
Yoomには、多くのフローボットテンプレートが用意されており、クリックするだけで様々なフローボットを簡単に利用できるようになっています。
フローボットの詳細については、以下の動画で詳しく紹介されています。
ここからは実際の利用シーンやおすすめの職種ごとに実際に用意されているテンプレートを紹介していきます。
Gmail APIを利用して実現できる自動化の例
Yoomではさまざまなサービスとの連携が可能で、それぞれのサービスに対応したテンプレートも用意されています。
普段使用しているサービスと連携できるテンプレートを活用して、Gmailを自動化しましょう!
1.アクションが実行されたら通知する
Gmail APIと外部アプリケーションのAPIを利用すれば、外部アプリケーションでアクションが実行されたら、外部アプリケーションのAPI経由でGmailへ情報を通知することが可能です。
定期的に外部アプリケーションを確認する手間を削減でき、外部アプリケーションの情報を基に情報を通知できるので、情報の正確性向上も見込めます。
例えば、Googleスプレッドシートで新しい行が追加されると、自動でGmailからメールを送信できます。
総務部で備品発注リストに新しい項目が追加されると、購買担当者に自動で発注依頼のメールが送信されます。
これにより、手作業での連絡の手間を削減し、対応の遅れ防止が見込めます。
特に営業部や人事部では、案件管理や採用候補者リストの更新時に、素早く通知することでスムーズな業務進行が期待できます。